女性にこそ弁護士を目指してほしい!現役女性弁護士が語る5つの理由

ブログ 司法試験

「弁護士になる」という選択肢。
あなたは考えたことがありますか?

おそらく多くの女性にとって、弁護士という職業は「特別な人がなるもの」「法学部を出た超エリートがなるもの」といったイメージがあるのではないでしょうか。

ですが、私はあえて声を大にして言いたいのです。

「女性こそ、弁護士を目指してほしい!」

実は、ライフイベントが多い女性にこそ相性がよく、やりがいもリターンも大きい職業。それが弁護士です。本記事では、現役女性弁護士の視点から“おすすめの5つの理由を丁寧に解説します。


しかも、このブログが応援したいのは、法曹志望のエリート学生ではありません。むしろ次のような女性たちです。

  • 社会人としての経験を積んできた人
  • 仕事と子育ての両立に悩むママ
  • 法学部以外の学部出身で、これまで法律を専門に学んだことがない人
  • 40代・50代で新たなチャレンジを考える人

「私なんて無理」

「勉強なんて何年もしていない」

と感じるかもしれません。
けれど、そんなあなたにこそ読んでほしい内容です。

さらに最後には「司法試験が今、昔よりもずっとチャンスである理由」についてもお話します。
ぜひ最後まで読んでみてください。

女性弁護士になることをおすすめする5つの理由

法律に興味がなくても大丈夫。
弁護士は、実は女性にぴったりな仕事なのです。女性にこそ弁護士に向いている理由を5つ、ご紹介します。

【理由1】フレキシブルに働ける

まず第一の理由は「柔軟な働き方ができる」ことです。

女性のライフスタイル、ライフイベントは様々で、変化に富みます。

例えば、若くて独身のときと子供を産んでまもないときでは、仕事に注ぐことができる情熱と時間と体力が大きく異なるように、 女性の仕事をめぐる状況はその時々に身を置く環境に大きく左右されます。

どのようなパートナーを持つか、子供を持つのか持たないのか、子供を持つとしていつ産むのか何人産むのか、親のサポートを得られるのか、親をサポートしなければならないのかなど、様々な要素が影響を及ぼすので自分でコントロールをすることが難しいことも多いのです。

弁護士は国家資格を保有する専門職なので、一般の仕事よりもフレキシブルに働き方を選ぶことができます。ライフイベントの多い女性にとって、その時々の状況に応じて自分で働き方を変えることができるということは大きなアドバンテージです。

企業内弁護士(インハウス)という選択肢

子育て中の女性弁護士がよく選ぶのが「インハウス」と呼ばれる企業内弁護士の道です。企業の法務部に所属し、その会社の法律問題を専門に扱います。

インハウスの魅力は、安定した収入と福利厚生、そして残業が少なめな点。

何よりも、営業活動(自分で仕事を取ってくること)が不要なので、精神的な負担も少なく、ワークライフバランスを取りやすいのです。

法律事務所勤務の柔軟性

一方、法律事務所で働く場合も、ある程度は仕事量を自分で調整できます。弁護士の場合、案件を受けるかどうかの裁量権があります。

また、裁判の日程調整やクライアント面談も、事前に希望を出せばある程度スケジュールを合わせてもらえます。朝型の弁護士は早く出社して夕方に帰る、夜型の弁護士は午後から活動する、在宅勤務やリモート相談も活用できる――そんな自由なスタイルが許されるのも特徴です。

仕事を抱え込みすぎない工夫が可能で、スケジュールの自由度が高いことは、女性弁護士という仕事の大きな魅力の1つです。

弁護士は転職・転籍が多い

子育てが落ち着いたらインハウスをやめて、法律事務所に所属または経営して働く、というように時期に応じて働き方を変えることができるのも魅力です。

思ったよりもフレキシブルに働けない事務所だった…ということがあれば別の事務所への転籍を模索することも可能です。

弁護士は、転職・転籍が多い業界なのです。

日弁連のサイトには「ひまわり求人・求職ナビ」という転職情報が載っていますし、転職エージェントから声がかかることも多く、転職・転籍のチャンスに恵まれています。

「ライフイベントに合わせてキャリアを続けられる」
これは女性にとって非常に大きな安心材料になるはずです。

【理由2】Pay(収入)が良い

どんなに柔軟に働けても、収入が低ければ続けられません。
その点、弁護士は「しっかり稼げる」職業です。

弁護士の年収目安

経験年数や分野、働き方によって差は大きいですが、おおよその目安は以下の通りです。

経験の浅い若手弁護士でも年収 500万〜600万円
中堅層は 1000万〜2000万円 が多数派
事務所経営や専門分野で活躍する人は 数千万円〜1億円以上

もちろん幅はありますが、他の専門職に比べても安定感が抜群です。

女性にとっての安心材料

さらに、女性にとって重要なのは「稼ぐ時期を選べる」という点です。

  • 子育てが落ち着いたタイミングでフル稼働して大きく収入を得る
  • 家庭優先の時期には仕事量を減らし生活できるギリギリの収入を確保する

といった戦略的な働き方が可能。

「稼ぐ力」を持っていることは、女性にとって最大の自立手段です。
経済的な安心感は、自分の人生の選択肢を広げる武器にもなります。

【理由3】やりがいがある

「フレキシブル」「高収入」だけではなく、仕事のやりがいがあることも忘れてはいけません。

弁護士の仕事は、まさに「人の人生を左右する」ものです。

困っている人を助ける
企業の未来を守る
社会に影響を与える裁判に関わる

弁護士の仕事は、人の人生や社会に直結しています。
時には声を震わせて感謝されることもありますし、自分の助言が企業の存続に関わることもあり、他の仕事ではなかなか得られない喜びがあります。

「人の役に立っている」と実感できること。
これこそが、多くの女性弁護士が仕事を続ける最大のモチベーションになっています。

【理由4】社会的地位が得られる

「社会的地位」というと、少し堅苦しく聞こえるかもしれません。
ここでいう意味は「信頼される肩書き」「自分に自信を与えてくれる称号」です。

残念ながら、日本はまだまだ「男社会」です。女性一人で社会を渡っていくのは簡単ではありません。

そんな中、「弁護士」という肩書きは圧倒的な信頼を与えてくれます。

取引先や金融機関から一目置かれる
重要なポストに抜擢されやすい
自分自身の自己肯定感が高まる

「私は弁護士だ」という自信は、日常生活や人生全般の幸福度にも直結します。

【理由5】女性に向いている仕事である

最後に強調したいのは、弁護士という仕事は女性に向いている部分が多いことです。

  • 協調性と平和的解決に強い

紛争の多くは、裁判で勝つことよりも「和解による解決」が望まれます。
女性は一般的に協調性が高く、話し合いで落としどころを見つける力に優れています。

  • 共感力が武器になる

クライアントの心情に寄り添えることは、弁護士にとって重要なスキルです。
単なる法律的アドバイスだけでなく、持ち前の共感力を活かした精神的なサポートを提供できるのは、女性の強みです。

離婚・セクハラ・性被害など、心情に寄り添ったサポートが求められる案件では、女性弁護士の存在は非常に心強いものです。

  • 女性弁護士の社会的ニーズは拡大中

女性弁護士が少ないからかもしれませんが、「女性弁護士に相談したい」という依頼は年々増加しています。

従前から、男女問題のクライアントに女性弁護士を希望する方が多いですが、最近では、ジェンダーギャップを埋めるという意味合いから女性の社外取締役を探している企業も増えています。また、企業内でも、法務という専門的ポジションは比較的女性リーダーを置きやすいと言われています。

社会全体に「求められている職業」だと言っても過言ではないかもしれません。


女性弁護士になることをおすすめする5つの理由を解説してきました。女性にとって弁護士という仕事がいかに魅力的かご理解いただけたでしょうか。

おまけ:司法試験は今が狙い目

最後に、もうひとつ大切な事実をお伝えします。
実は 司法試験は昔よりも受かりやすい のです。

「司法試験って、超難関でしょ?」
そんなイメージを持っている方も多いはずです。

確かに昔は、合格率が3%前後という超難関試験でした。
しかし現在は制度改革により、合格者数が大幅に増加。その後受験者数が減っていることもあり、合格率は20〜40%前後と、以前よりもずっと現実的な試験になっています。

つまり「挑戦する人が減っている今こそ、合格のチャンスが広がっている」状況です。

しかも、法科大学院や予備試験など多様なルートがあり、年齢や学歴に関係なく挑戦できる仕組みが整いました。

「弁護士になる夢」へのハードルは、確実に下がっているのです。

まとめ

女性にこそ弁護士を目指してほしい理由を5つご紹介しました。

  1. フレキシブルに働ける
  2. 収入が良い
  3. やりがいがある
  4. 社会的地位が得られる
  5. 女性に向いている

加えて、司法試験はかつてよりも合格しやすい今がチャンス。

「私には無理」と思っていた方にこそ、この記事が新しい可能性を感じてもらえるきっかけになれば嬉しいです。

人生のどんなタイミングからでも、弁護士という道は開かれています。
もし少しでも興味を持ったのなら、ぜひ一歩踏み出してみてください。

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